未来の自然災害に備える！安心の住宅購入のポイント

地球温暖化や気候変動の影響で、自然災害の被害は年々増加しています。日本に住む以上は、地震の被害についても対策しなければなりません。

そこで本記事では、地球温暖化と気候変動がもたらす影響やリスク、自然災害を考慮して住宅を購入するコツをご紹介します。

地球温暖化と気候変動がもたらす影響

地球温暖化により、地球の気温は上がり続けています。地球の気温が上昇すると、地球上の水分が蒸発し、大気に含む水蒸気が増加します。

水蒸気を多く含む雲が生まれ、集中豪雨の発生回数が増加します。
「気象庁 | 大雨や猛暑日など（極端現象）のこれまでの変化」によると、2013年から2022年の集中豪雨発生回数は、1980年代と比べて、1.5倍です。

また、太陽や火山活動の影響により懸念される影響が、気候や地盤変化です。地盤の変化により、強い地震発生も懸念されます。
「2 我が国における自然災害の発生状況」によると、日本の自然災害発生件数は、1970年代に比べて、上昇傾向です。

気候変動や火山活動の影響で、日本における自然災害リスクはかなり高いと言えます。

住宅に起こる主な自然災害のリスク

今後起こり得る、主な自然災害のリスクについて知識をつけましょう。

豪雨・洪水が住宅・生活に及ぼすリスク

地球温暖化が原因となり、集中豪雨による洪水被害が懸念されます。近年の日本で、長期的な豪雨による水害被害が増えているように、どこにいても水害リスクはあると考えましょう。

万が一浸水や洪水が発生した場合、住宅構造や基礎に劣化が生じ、最終的に倒壊リスクがあります。
また、土砂や下水が家屋に流れ込むため、衛生環境が悪化します。

立地によりますが、豪雨による土砂崩れなど、命の危険がある災害が起こるリスクもあるでしょう。

熱波が住宅・生活に及ぼすリスク

地球温暖化により気温が上昇すると、熱波が発生します。築年数が古い住宅は断熱性能がさほど高くなく、熱波の影響で室内温度が上昇し、冷房機器の設定温度を下げることや、使用頻度を上げるなどの対策が必要です。

しかし2023年現在はウクライナ侵攻などの世界情勢の影響で、燃料価格の高騰により電気料金が上昇しているため、冷房を多く使用する夏場の電気代がかなり高くなり、経済的なダメージを受ける可能性があるでしょう。

また、乾燥した空気と高温の熱波により森林火災が増えています。大規模な森林火災が起きると、鎮火までにかなりの時間がかかり、延焼で自宅にまで被害が及ぶ可能性があるでしょう。

仮に森林の近くに住んでいなくても、木造住宅で同様の現象が起こり、火災につながるリスクがあります。

地震が住宅・生活に及ぼすリスク

「2 我が国における自然災害の発生状況」によると、地震が住宅に及ぼす被害は甚大です。
自然災害の発生被害額の8割以上を、地震が占めています。

これは、地震によって建物が倒壊したり、家財が転倒などから損傷するためです。仮に倒壊は免れたとしても、壁面にひび割れが生じ、雨水が入り込むことで強度を下げる可能性があります。

また、地震発生時に起こる津波や土砂被害によって、住宅が損壊するリスクもあるでしょう。

自然災害を考慮して家を購入する際のポイント

日本は自然災害が多い国であり、リスクを考えて住宅を購入する必要があります。具体的に、何に気をつけて住宅を購入すれば良いか、詳細をご説明します。

豪雨・洪水の影響を考慮

ハザードマップを確認し、豪雨や洪水の影響がある地域か確認してから、家を購入しましょう。
ハザードマップには、水害や高潮の危険度が記載されています。住宅を購入する予定の土地が、マップに含まれていない場合は水害リスクが低いため、ある程度安心できる材料になるでしょう。

地形図を見れば、住宅が谷になる位置にないか、河川や山の近くにないか確認可能です。もちろん、河川の近くでも堤防が設置されており、安全性に配慮されている場合もあるため、実際に現地へ行って周辺の様子も確認すると良いでしょう。

熱波の影響を考慮

地球温暖化による熱波を考慮し、耐熱性能に長けた住宅の検討をおすすめします。住宅自体の遮熱性や断熱性能が高いほど、室内の温度が外気の影響を受けません。また、冷暖房などの利用コストも下がります。

外壁だけでなく、屋根や窓の断熱性能や遮熱性をチェックして、住宅を選びましょう。

断熱性能について詳細に知りたい方は、UA値とは？適した断熱性能の家に住むためにを参考にしてください。

地震の影響を考慮

日本に住んでいる限りは、どこにいても地震被害への対策が必要です。地震から身を守るためには、住宅の耐久性と耐震構造を確認しましょう。

新築・築浅の物件は、現行の耐震基準に基づいて建築されています。現行の耐震基準は「震度6強から7に達する程度の地震でも倒壊は免れる」とされているため、大地震が来ても倒壊リスクは低いです。
ただし、コストを抑えるために建築資材を偽装し、安価で質の低い材料を使う悪質な建築会社もあります。2022年から建築資材価格が高騰しているためなるべく建築コストを抑えたいと考える会社も多くなるので注意が必要です。
建築会社の評判なども確認して、信頼できる会社に依頼しましょう。

現行の耐震基準が施工された1981年6月以前に建築された物件の場合、耐震基準を満たしていない可能性があります。
購入前に、耐震補強工事が済んでいるかを確認してください。

生活環境とのバランス

これまで自然災害を考慮して探すことをご紹介してきましたが、生活の利便性や交通の便などは考慮して探す必要があります。

生活の利便性や交通機関

日常の買い物をするためのスーパーマーケットやコンビニ、ドラッグストアなどが近くにあるか確認しましょう。
洪水被害を避けるため高台を選んだ場合は交通手段は重要です。通勤・通学に電車やバスを利用する場合は駅が近いかなど確認しておきましょう。自転車の移動なども考えられます。また、高齢になった場合は特に移動方法が重要になります。長い目で見ても問題ないか検討してみましょう。
生活は元気なことを想定して考えがちですが、生活において病気や負傷することはあります。急病時などにすぐに向かえる病院や診療所はあるかどうかも確認しておきましょう。

しかし、すべてがベストな住宅はないので、総合的に考慮して快適に過ごせる環境を選びましょう。

災害時の避難経路や避難所を確認

生活利便性が高いエリアは、人が多く集まる場所です。反面で災害時には多くの人が避難を必要とし、避難所に集まります。
避難所へアクセスは迅速に行えるかや、避難所の収容人数を考えて複数候補の避難所があるかなど確認しておきましょう。

地域コミュニティや情報共有の仕組み

地域の住民同士が情報を共有することで、災害時の情報などが迅速に伝えられます。過去の災害発生状況やこれから起こるリスクなどについても聞くことができます。
もしも災害にあった時に住民同士で普及作業やサポートを行ったりもできます。地域コミュニティが作れる環境であるかも知っておくと、より過ごしやすい環境になるでしょう。

災害時への備え

自然災害への備えとして住宅の選び方をご紹介してきましたが、どんなに対策をしたとしても予期せず発生するのが自然災害です。より安心した暮らしを送るためのオプションを最後にご紹介します。

保険の活用

住宅の保険には様々な種類があります。
火災保険は火事や落雷などによる火災で、一部の保険では台風や洪水などの自然災害による被害もカバーされるものもあります。
地震保険は、地震の振動による倒壊や破損、また振動により転倒したストーブによる火災による焼損などが対象となる保険です。
保険を選ぶ際は補償内容や保険金額などしっかり確認して契約しましょう。

非常用品の備蓄

非常用品の備蓄は買うことだけでなく、保管場所も大切です。日常的に利用しないため目立ちにくい場所においてしまいそうですが、地震により家具が倒れることも想定し、非常用品へアクセスしやすい場所に保管することを考えましょう。また洪水の場合は1階が浸水してしまう可能性もありますので、2階にも保管するような工夫も大切でしょう。
また災害時は必要最低限の荷物にすることも大切です。住んでいる地域のリスクに応じて非常用品を選び、不要なものは極力減らしましょう。

まとめ

住宅選びでは単に好みや価格などを優先してしまいそうですが、自然災害の発生率が高まっている現代はさまざまなリスクも含め総合的に考えることが必要になりました。
購入を後悔しないためにも十分な情報収集を行い、安心の暮らしを送れるよう住宅を検討していきましょう。静岡で中古住宅・新築一戸建てをお探しならしずなびへお気軽にお問い合わせください。